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コラム：薬剤師を取り巻く環境「調剤偏重からの脱却が必要」

薬局を取り巻く環境は激変しています。大部分の薬局が保険調剤に依存している以上、医療制度改変の影響を受けざるを得ません。

医療提供体制の再構築、地域包括ケアシステムといった国の政策課題、診療報酬改定、消費税増税に伴う損税問題・・・。これら政策の一つひとつが薬局経営に直結するのです。

さらに調剤薬局チェーン間のシェア争い、ドラッグストアなど他業態からの浸食も目立ってきました。

こうした状況にありながら、多くの薬局が中小零細規模にとどまっており、それがまた再編・淘汰の要因にもなっています。

それでは、薬局はこうした環境変化にどう対応すべきなのでしょうか。

第一には、薬局が調剤偏重から脱却できるかどうかという問題です。これは分業元年以来、薬剤師の悲願であった医薬分業に取り組んだ結果でもありますが、分業はあくまでも医薬品適正使用の手段であり、目的ではありません。

しかし、いつの間にか調剤自体が目的化してしまったきらいがあるのです。

調剤に偏重するあまり、薬局の立地が病院や診療所の門前に偏ってしまいました。現状の薬局は「処方せんがなければ入れない業態」に変質しており、生活者ニーズからもかけ離れています。

病院や診療所の門前に店舗を構えることは処方せんの受け皿としては効率的といえますが、逆にそのことがＯＴＣ医薬品の扱いを縮小、あるいは全く扱わない業態に変貌させる結果となりました。

日本薬剤師会の「新たな医薬品販売制度の対応状況に関する相互点検結果」によれば、調査対象となった３万７，０００施設のうち、約１７％に当たる６，０００施設がＯＴＣ医薬品を取り扱っていませんでした。また、「一般用医薬品販売等に関する実態調査」でも「ＯＴＣ医薬品の売り上げが１０％以下」とした薬局が３７％、そのうち「売り上げゼロ」の薬局も１５％にのぼるなど、薬局のＯＴＣ医薬品離れが目立ちます。

こうしたことから、「ＯＴＣ医薬品やサプリメントを知らない」という薬剤師が増えています。患者から、ＯＴＣ医薬品やサプリメントと処方薬の飲み合わせを聞かれた時に、中止すべきなのか、服用しても差し支えないのかの判断を下すことなく、一律に「中止して下さい」と答える薬剤師がほとんどです。

なぜ中止すべきなのか、あるいは服用して差し支えないのかなどのエビデンスを示すことができる薬剤師が求められているのです。

参考になさってください。

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